ソサエティ設立に関する新協定（849年）調印式

長らく休眠状態にあったソサエティについて、近年になって体制改革が水面下で検討され、現存する参加国すべての合意を得た。
その議論の内容に基づき、ソサエティ設立に関する協定の改正案が採択され、第一回ソサエティの開催地・サン＝トゥルミエールにて、最後のソサエティから実に132年が経過した849年5月にその調印式が挙行された。
新協定の内容は以下の通りである。

ソサエティ設立に関する協定（849年改正）

第一条
　締約国は、締約国の何れかから提案があった場合、首脳会議を開催する。首脳会議は政治、経済、安全保障など国際社会が抱える問題を適宜協議するものとする。
第二条
　ソサエティ参加国は、会議の内容が国際社会において法的責任を負わず、また会議によって如何なる法的拘束力も発生しない事を確認する。
　ソサエティは国際社会の抱える問題に関して、各国が自国の判断に基づいて他のソサエティ参加国と協調することを基本理念とする。
第三条
　ソサエティの開催国は持ち回り制とし、開催国は議長国を務める。議長国は開催国権限として、ソサエティ外の国家をソサエティにオブザーバーとして招致する事が出来るものとする。
第四条
　ソサエティ参加国は、他のソサエティの参加国が何等かの重大な危機に直面した場合、要請がある場合において、各種国際条約、及び自国の憲法に基づき、適正と判断される場合に限り
　危機回避、脅威の低減に関して可能な限りの協力を行う事を国際社会に宣言する。但し、これは努力義務であり、いかなる法的拘束力も生じない。第五条
　ソサエティは、平時における事務局機能を設けるため、投票により事務局設置国を選出する。事務局設置国の任期は、これを無期限とするが、他のソサエティ国から事務局設置国の変更の提案があった場合
　ソサエティは、これを速やかに議論し採決を行う。採決の結果、事務局設置国の変更の提案に対して3分の2以上の賛成があった場合、その時点での事務局設置国は任を解かれ、ソサエティは事務局設置国を新たに選出する。
第六条
　ソサエティ外の国家によるソサエティへの新規加盟に際しては、事務局設置国に対して申請を行われなければならず、加盟には既存のソサエティ加盟国全ての同意を要する。
第七条
　この協定は、締約国により、各自の憲法上の手続に従って批准されなければならない。批准書は、なるべくすみやかに第五条に基づく事務局設置国の政府に寄託しなければならず、
　同政府は、他の署名国にこの寄託を通告する。この協定は、署名国の批准書が寄託されたときに効力を生ずる。また、すでに寄託された批准書は法的に依然有効であり、新規の寄託を要しない。
第八条
　この協定は、無期限に有効とする。締約国は、第五条に基づく事務局設置国の政府に通告を行ってから即時にソサエティの構成員であることを終止することができ
　事務局設置国の政府は、他の締約国の政府にこの通告の寄託を通知する。
第七条
　国際公用語によるこの協定は、第五条に基づく事務局設置国の政府の記録に寄託する。事務局設置国の政府はこの協定の認証謄本を他の各署名国政府に送付する。
　本協定の解釈に相違がある場合に際しては、ソサエティにおける協議のもとで解釈を行う。また、すでに送付された認証謄本は法的に依然有効であり、新規の発行を要しない。
第八条
　第五条に基づき事務局設置国が変更された場合、旧事務局設置国は新しい事務局設置国に対して、すでに寄託された批准書及び各種公文書を遅滞なく移送しなければならない。　附則
　ソサエティにおける事務局は開催国が担う義務を負うが、ソサエティが開催されていない期間におけるソサエティ事務局施設（常設事務局）は寄託者の任務の一環として、第五条に基づく事務局設置国に設置する。
　第五条に基づく事務局設置国は、ソサエティの運営を円滑なものとするため、開催までに必要とされる全ての事務的手続きを整えなければならず、またこれを怠ってはならない。
　この改正協定は、既存の加盟国全てがウェールリズセ連邦の加盟に同意し、ウェールリズセ連邦政府が新たに署名を行い、批准書を寄託した時点より改正・施行される。
　以上の証拠として、下名の全権委員は、この協定に署名した。

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