【社説】ヴェニス騒擾への国際社会の責任

　ヘルトジブリールが保有するヴェニスコンプレックス「ノード」の比率が発行数の過半数を超過、ヘルト国がヴェニスの「国政」を直接支配できる可能性が浮上したことで、波紋が広がっている。
　ヴェニスグループ・V-NETニュースは、4月29日、同地域内において「ヴェニスコンプレックスの独立性」を訴える抗議活動が発生しており、一部で暴動に至っていると報道した。
　同報道によれば、現状については「独立性を訴えるデモは人種を問わず拡大し、勢いが衰えることはありません」、契機については「今月20日、超天連邦が保有するヴェニスコンプレックスノードの割合が過半数を超え、ガトーヴィチ系市民を中心に、超天連邦の属国化を懸念が上がったためでした」とのこと。
　ここで重要視すべきは、「きっかけ」は「ガトーヴィチ系」とされているものの、ヴェニス地域内での抗議活動は「人種を問わず拡大」しているとの点であり、また、同社報道によると「コンプレックス市民だけの問題ではない。国連や世界が抱える問題だ」との声もあがっている。
　現在、国際連合総会ではヴェニス・コンプレックスが実質上ある一カ国の支配下にある可能性を懸念して国連本部選定基準についての議論が始められているが、この件の本質もしくは前提となるべき議論とは、「ヴェニス・コンプレックスは独立した主権国家であるべきか」ではないか。
　国連はこの問いに対して、積極的に回答すべき段階を迎えている。