【社会】BTミサイル発射

帝国軍とイヴァングラート帝国大学は960年、帝国南西部ユークリル県沖にてBTミサイル発射実験を行った。これに関して、ヴェールヌイ社会主義共和国は「懸念や心配を生む行為」として関心を示し、普蘭合衆国は除染介入をほのめかし、ロムレー湖畔共和国、レゴリス帝国、ヘルトジブリール社会主義共和国およびカルセドニー社会主義共和国は共同声明を発出した。その他、トラハト＝ラシュハ連合王国では「汚染ガトーヴィチ産品にノー」を掲げた大規模デモが発生した。これを受け、軍とイヴァン帝大は、BTミサイル発射実験を早期に切り上げ、迅速に除染を完了し、963年に発射実験報告書を提出した。

我が国政府は、報告書の公表以降、路烈天加に対し、我が国産品への禁輸と検疫強化の解除を要請した。カルセドニーPLC委員長からは964年11月時点で「食品規制について『現状平常通り』」との回答を得たが、他三国より明確な回答がないとして、アフトルーチキン外相は965年5月に烈普天路四国大使を呼び出し禁輸・検疫強化の早期解除を要求した。しかし、普蘭合衆国は当該対処を行っていなかった他、ロムレー湖畔共和国は【経済】対瓦通商特別措置終了へ。通商局「報告書に照らし、もはやガトーヴィチ産を名指しで特別扱いする理由はない」と措置終了への動きを既に進めており、一部事実に則していなかったことから、この早期解除要求は両国および野党から批判を浴びた。レゴリス帝国およびヘルトジブリール社会主義共和国は、本呼び出しを受けて、34797期までに迅速な解除を行った。

イヴァングラート帝国大学のフクロフ総長は「本実験で使用した鉛系BTミサイルは、人体に直ちに健康被害を及ぼすようなものではなかったが、事前説明の不足が諸国民の不安を招いたことに関してお詫びを表明する」と述べたうえで「今後同様の実験を行う際には、可能な限り事前の説明を行いたい」と述べた。

また、本件については、先んじて懸念を表明した普蘭合衆国が、後出の路烈天加声明が「場当たり的かつ惰弱な声明」である可能性を指摘し、四国との間で幾度かやり取りが行われたことを、諸国の外交戦略構築のための基本情報として記し残したい。

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