ノイエクルス自由国2017/01/12 18:32:36
[b]【国際】第1回国際交易協力機構加盟国会議が開催される[/b] 692年6月、第1回国際交易協力機構加盟国会議が開催された。会議では初めに御岳山諸島自治巫女共和国とローレル共和国の加盟が承認され、国際交易協力機構（WTCO）は加盟国を6ヶ国とした。この数は新興諸国経済理事会の5ヶ国（オブザーバー2ヶ国を含む）を超え、経済共同体としては最多となる。また、加盟国が建国からの歴史の長い「古参国」に限られる組織が多い中、7世紀後半に建国された国家が数多く加盟することとなった機構はこれまでに存在した経済共同体とは異なる体制での運用が可能となる。
一方、加盟国であるサン・ピエル共和国の情勢不安定化が加盟国会議の議題として提起されるなど、新興国の多く加盟する機構特有の問題も早くも表面化している。共和国は機構の加盟国の1つとしてこれらの問題に対応していかなければならないだろう。
大統領府はスペサルタイト島行政区の農業地区を段階的に解体し、跡地に4ヶ所の現代都市を建設する計画をまとめた。建設される都市は周辺に農業生産確保のための聖樹林、国立公園や森林、建材工場などを設置する計画となっており、685年以前の13都市のような周辺住宅地は建設されない見通しである。これらがすべて建設されれば、共和国の現代都市は22ヶ所、商業人口は最終的に1億人近く、商業収益は210兆Vaないし230兆Va/6期程度まで増加すると予定されている。
現在大統領府は新設される市の名称を検討している。今のところ4都市全体を複合都市「コンプレックス」市と呼称、各市を「アルファ・コンプレックス」「ベータ・コンプレックス」などとする案が最有力であるが、有識者からは「あまりに味気ない」などと批判する声が上がっており最終決定までは時間がかかる見通しである。
692年10月中旬、アルマンディン島行政区東部の軍事工場が解体され、国内18番目の現代都市となるモリオン市が建設された。島嶼部の現代都市としては685年10月のスティショバイト市（パイロープ島内）以来7年ぶり2ヶ所目で、共和国南西の諸島地域としては初めて。国際的な商業振興の必要性が引き続き叫ばれる中、予定されているスペサルタイト島行政区の商業化と合わせて国際経済に大きな影響を与えることが期待されている。