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ヴェールヌイ社会主義共和国

国名ヴェールヌイ社会主義共和国
Верный Социалистическая Республика
国旗
国章
標語信頼・平和
国歌民衆の歌
首都サンサルバシオン
元首エレーナ・ザラフィアンツ首相(943年1月~)
政体社会主義共和制

概要

564年7月に建国された社会主義共和制国家。
建国以来途切れること無く社会主義体制を継続しており、現存する単独の主権国家としては最古の社会主義国。
「純粋社会主義」という独自の国家思想を形成しており、あらゆる分野にその影響が見られる。

純粋社会主義とは?
  • ヴェールヌイ社会主義共和国が採用する独自の社会主義思想である。ユーリ・ノルシュテインが唱え、オベルタス・スヴィトラーナが体系化した。
  • 建国の父とされるノルシュテインの掲げた社会主義思想を、既存の社会主義国や歴史上に存在した社会主義・共産主義思想と区別して呼称しているもの。580年代、スヴィトラーナ政権下の民主化移行時期にその呼称が使用されはじめ、583年6月の改正憲法に明記されたことで、公式に国の基軸思想として位置付けられた。
  • ヴェールヌイ黎明期であった560年代後半から580年代の時代背景として、世界には複数の社会主義を標榜する国家が既に存在していた。これらの国は明確な社会主義理論を持ち合わせておらず、所謂独裁国家が大半を占めており、政治的安定性にも欠いていた。こうしたことから、フリューゲルにおける「社会主義」は独裁的統治様式の一つを表す言葉としての性格が強かったといえる。社会主義国を名乗る上で、これら既存の社会主義国とヴェールヌイを区別する必要性に迫られていた。
  • 純粋社会主義という名称は、社会主義が「生産手段を人々が豊かになる方向に統制すること」を目的として提唱された思想体系であることを念頭に、この本来の目的に立ち返り「純粋な意味での社会主義」として再定義されたものであることを表す。
  • 現在、社会主義は自由主義・資本主義経済に反対し、平等公正な社会を目指す思想とされ、平等社会の構成要件に財産の共有が含まれることで共産主義とされるのが一般的である。対して、純粋社会主義の目指すところは「富の増大」であり、その手段として「生産の統合」があり、富の増大に寄与する生産統合の要件として「平等社会」が存在するという考え方である。
  • この場合の平等社会とは、格差無き民主主義を指している。純粋社会主義による解釈では「格差が限りなく縮まることで、はじめて民主主義が成立する」としており「民主主義が格差を是正する」ではない点が、類似する思想群と異なる。
  • 民主主義と社会主義は、しばしば同乗する形で求められてきた。しかし純粋社会主義では、そこに理論的整合性はないとする。社会主義を求めることは、そこに既に資本主義が存在しているからであり、そうした中での制度としての民主主義は必ずしも平等社会の実現を求めないばかりか、自由な資本主義を支持することも多いという考えである。
  • なぜ生産統合の要件が民主主義なのかといえば、生産統合を指導(統制)する権利は、民主的公権力以外に正当性を持たないとされるからである。
  • 民主主義が、生産統合による富の増大を常に求め続けるには、先ず資本主義を廃する必要がある。ゆえに初期の生産統合は正当性を持ちえない。必ず不当な状態が先にあり、その不当の主体が正当を求め、ある段階で変化(民主化)することが求められる。純粋社会主義は性善説を内包しているといえ、この思想の発祥国が、国号にヴェールヌイ(信頼)を冠して大衆に理解を求めたのはその為である。
  • 目的とする「富の増大」とは物質的あるいは精神的な、あらゆる分野における質の向上を指す。個の人間が享受するものとして定義すれば、物質的な豊かさと社会保障の充実、自由の確保であり、これらは人間性の向上に努める”暇”の創出にもつながるとされる。
  • 【手段・生産の統合】→【目的・富の増大】があると同時に、これらは手段を支えている【前提・民主主義】を崩さない範疇で存在し、富の増大分だけ促進され続けなければならない。この三つはそれぞれが互いを牽制する形で存在しており、目的は手段に、手段は前提に、前提は目的に正当性を与えている。


590年台から600年台後半まで政治・社会・経済的な安定度で世界随一を誇った。
700年台に入り、事実上の一党独裁体制の中で、政治における硬直化が顕著になるにつれ、国内経済の衰退と貿易不均衡化が進んだ結果、839年9月には国家機能が停止した。
937年11月に再建(活動再開)を表明し国家機能の回復を図っている。

国名

正式名称はヴェールヌイ語でВерный Социалистическая Республика
略称はВерный又はВеСР。
公式の英語表記はSocialist Republic of Verniyで国コードはSRVとなる。
外国の報道などで「別府」又は「別国」と漢字表記されることもある。

ヴェールヌイは「信頼できる」「真実の」という意味を持つ。
地名や民族に由来しない国名であることから、国内において自国を指しヴェールヌイと呼称することは無く、単に共和国と呼ばれる。
固有の地域名としてはベルーサ(Беру́сса)がある。

国旗

社会主義や共産主義に多く用いられる革命あるいは革命思想を象徴する赤色が使われていないのが特徴。
歴史上、多くの社会主義・共産主義国が大衆を抑圧してきた歴史を踏まえ、そういった旧来のイメージとの決別を誓って意図的に排されたものである。比率は3:5。

上下のパウダーブルーは空と海、国の自然と惑星フリューゲルに対する敬意、中央のやや青みがかった白は信頼・平和・潔白性、鎌と槌及び星のピンクゴールドは「博愛的で富み栄える独立した社会主義国」を表しているとされる。

掲揚された共和国旗
青地に金の意匠は純粋社会主義の象徴でもある

国歌

「民衆の歌」
建国に向けた地域統合運動の中で歌われ広まったものであり、建国一ヶ月後の564年8月に正式に国歌として制定された。
歌詞は、封建的・絶対主義的国家体制に反対し団結して戦う民衆を表現した市民革命賛歌となっている。

歌詞


民衆の歌が聞こえるか?
怒れる者 二度と奴隷にはならぬ者の歌
胸の鼓動が 太鼓の響きと重なって
明日が来れば 新たな命が始まる

我らの運動に加わるがいい
強い心で 共に立とう
バリケードの向こうには
君たちの望む世界が広がっている

戦いに加われ
自由の権利を勝ちとろう

民衆の歌が聞こえるか?
怒れる者 二度と奴隷にはならぬ者の歌
胸の鼓動が 太鼓の響きと重なって
明日が来れば 新たな命が始まる

差出せるものは全て差出そう
旗を前に進めるために
倒れる者も 生き延びる者もいる

流す血潮が
祖国ヴェールヌイを潤すのだ

民衆の歌が聞こえるか?
怒れる者 二度と奴隷にはならぬ者の歌
胸の鼓動が 太鼓の響きと重なって
明日が来れば 新たな命が始まる

 

 

国民

  • 民族
    地球における東スラヴ系に属する多民族の乗り合いでフリューゲル移民を敢行した船団に起源を持つ。現在のヴェールヌイ人は、これらが緩やかに同化したものだと考えられている。
  • 言語
    法令上、公用語は規定されていない。
    ロシア語に近しく、その他の東スラヴ語群の影響を受けて独自に変化した言語を使用している。ヴェールヌイ語又はベルーサ語とも言う。
    フリューゲルにおいては、同じくロシア語を祖語とするガトーヴィチ語、ヴォルネスク諸語等と多くの点で共通しており、通訳を介さずとも、単純な意思疎通程度であれば可能である。
民族衣装を着たヴェールヌイの女性

国土・地理

本島のヴォロドィームィル島、南東部のベイクラント島、北西部のアジノーチェストヴァ島の主要3島と小島で構成される。

比較的温和である。降雨は年間を通してあり、特に夏季に多い。冬季は温暖で夏季は冷涼になる傾向がある。国土の大部分は海洋性気候で占められるが、一方で本土北端の山間部地域は低温で、降水量が多いのが特徴。

地方行政区分

主要都市

サンサルバシオン

サンサルバシオン
特別市 (10,10)周辺の都市圏

中央行政区の中核市であり首都。
人民議会堂や政府庁舎が点在する政治中枢である。
バロック建築を主とした町並みが形成されており、諸外国の首都に見られるようなモダンな高層ビル等はあまりない。
(サンサルバシオン条約は同市で締結されたことに因む)

グムラク

グムラク
中核市 (6,9)周辺工業都市・港設備

西行政区の中核市であり国を代表する港町である。
人口地として最西端、ピトムニク半島と平原部の境、ピトムニク湾の付け根に位置する。
貿易港として建国初期に開港し、周辺に国営工場が整備された事で、国内有数の港湾都市として成長した。
世界初の姉妹都市協定をヴァダーコイ市(ガトーヴィチ帝国)と結んでいる。

ウミェールイ

ウミェールイ
中核市 (16,11)周辺現代都市圏

東行政区の中核市で国内最大の商業都市。
民主化後、スヴィトラーナ政権下での経済政策によって、東部の中核市として急速に発展した。
南東部の商業都市カニェークと隣接しており、両市で全人口の四分の一を占める巨大都市圏を形成する。
名実ともに経済の中心地である。

歴史

政治

憲法

現在の憲法は583年6月に公布、施行されたもので、以来一度も改正されておらず、硬性憲法に分類される。

社会主義憲法の概要
社会主義憲法は全4章(35条)で構成される。以下にその概要を示す。
前文では、ヴェールヌイが、域内の労働者階級の統合とその権力によって国家という枠組みを成している事を確認し、その統合の目的は、純粋社会主義を共通の理想とする社会の発展によって、労働者階級の利益と平等、国家の自由と独立を保障するために存在するとしている。また世界の平和と平等、民主主義の発展に資することによる人類進歩への努力も謳っている。
第一章「政治」
「国家の最高権力は人民によって選ばれた公権力であること」「公権力は特定の宗教権威・権力に支配・左右されてはならないこと」「公権力は憲法の支配を受けること」といった諸原則が列挙され、続いて「選挙」「人民議会」「政府」の諸規定によって構成される。
第二章「社会主義経済」
生産手段の私的所有の禁止と統制、また経済活動によって得られる利益の社会への還元について規定している。利益の還元は平等に行われるが、個人の役割と貢献度合いに応じた正当な対価としての利益享受も、この平等の観点に含まれることから、一定の範囲内で所得格差が発生することを暗に認める内容となっている。
第三章「人民の自由と権利と義務」
全ての人民の自由は、純粋社会主義の利益によってのみ制限をうけ、また他人の自由と権利を尊重する責任を負う。ヴェールヌイの人民は、人種・性別・宗教・教育又は社会的身分の如何に拘らず、その権利と義務において平等であるとされる。細部の規定としては基本的人権の尊重に加えて「教育と就労の自由と機会均等」「義務教育」「労働の安全と健康の保障」「創造活動(科学・学術・芸術など)の自由」「宗教の分離と信仰の自由」「報道の公正性と公開の原則」等がある。
第四章「憲法の改正」
憲法改正は、人民議会の3分の2以上による議決経た上で、国民投票で賛成80%以上を要件としている

内政

権力分立は限定的だが、憲法の優越を大前提とした”憲法保証型の国政制度”を敷いている。
複数政党による議会制民主主義で、国会にあたる「人民議会」が存在する。定員200名からなる一院制。
専門委員会によって付託案件を討論する議会委員会制である。
人民議会の議員は、地域及び一定規模以上の企業単位にて区割りされた選挙によって任命される。

人民議会の議決により閣僚評議会(内閣)の長である閣僚評議会議長(首相)が任命される。
議会は不信任決議権を有していない為、厳密には議院内閣制ではない。
閣僚評議会は司法省を通じて裁判所の人事権を行使する立場にあり、事実上、行政権と司法権が一体として存在する。その性格上、政府の力が非常に強い。

違憲審査権のみ独立した憲法裁判所である「憲法委員会」が有している。
憲法委員会の委員(裁判官)は閣僚評議会議長により任命され、人民議会はこれを罷免することができる。

政党

建国から583年6月までは労働党が指導政党として国権の一切を握った。
現行憲法が制定されてからは、結社の自由も保証され、制度上は競争的な選挙が実施されている。
但し、憲法で純粋社会主義が国家の基軸思想として規定され、これに反する政治活動は規制されている為、所謂保守主義政党は存在しない。その為大きな対立軸が発生しえない状態にあり、政策ごとに各党が協力関係を結ぶことも多い。

  • 労働党 Лейбористская Партия Верный(ЛПВ)
    旧指導政党であり、あらゆる分野において絶大な指導権を持っていた。自党の独裁体制下においても民主主義を推進し憲法改正を実行したことから、以後も国民からの支持が衰えず最大与党として国政を担い続けている。「純粋社会主義」の建設を党の最大目的と規程し、経済の発展と民主化の促進、同時に国家主導の重福祉制度構築を目指している。国際における国益と地位向上にも余念がない。
  • 文化自由連盟 Лига за Свободу Культура(ЛСК)
    知識人や芸術家により結成された政党で、多様で超党派的、ヒューマニズム的な関心に基づいた活動を行う。「正しい社会主義文化を広く定着させ、国家の精神的・文化的隆盛を図ることが最大の役割である」と規定している。教育制度の拡充、宗教活動の規制緩和や、民主主義促進の観点からの既存法令の見直しなどについての研究が盛んで開放的立場を取ることが多い。
  • 民主農民党 Демократическая Крестьянская Партия(ДКП)
    旧社会農民党と労働党の一部により結成された。旧党が有していた地方農村部での勢力を引き継いでいる。初期には、農業分野における主導政党を自任し、開発政策における集団農業化の推進など、基幹産業としての農業の地位向上と、地方の富増大を掲げた。外交・安全保障分野では、中立政策の推進を唱えるなど、労働党に比べても穏健路線であった。現在においては農業拡大路線が現実的でなくなり、外交においても労働党と大きな差異がなくなりつつある。

行政機関

閣僚評議会

人民議会が任命する閣僚評議会議長と、議長によって指名される他の国務大臣から構成される内閣。「政府」という場合、閣僚評議会のことを指す。議長は普段「首相」と呼称される。首相は他の国務大臣の任免権をはじめとする指導的・統制的な権限、並びに国家人民軍の最高指揮権を有している。一般の行政事務に加え、法律の執行、外交関係の処理(国交開設・条約の締結)、政令の制定、人民裁判所の裁判官や憲法委員会の任命、予算案作成などの職務を遂行する。

国土省

社会資本の整備及び国内の安全と治安の確保を任務とする。国土の利用、開発及び保全、そのための社会資本の整合的な整備、交通政策の推進、気象観測業務に加え、人民警察と消防を所管する。

工商計画省

完全自給経済の維持向上と、通商の円滑な発展遂行を任務とする。
工業と商業の需給関係調整を中心として、国内経済及び産業の発展と、鉱物資源(エネルギー)の供給確保を図っている。また国庫の管理及び税関業務についても所管し、外国の交易機関との交渉窓口を担当する。この為”第二の外務省”とも呼ばれる。国家の経済全般を取り仕切ることから、その名の通り計画経済の本丸的行政機関である。工商計画相は、必要に応じて国土省、労働福祉省を統括することができる強力な地位にある。(この場合国土相と労働福祉相は工商計画相の補佐役として副大臣と同格と見なされる)

労働福祉省

健康、医療、労働環境の整備及び職業の調整、教育の振興による人材の育成、学術、スポーツおよび文化の振興を任務とする。

司法省

基本法制の維持及び整備、人民裁判所の監督、法秩序の維持、国民の権利擁護、国の利害に関係のある争訟の処理、出入国の公正な管理を任務とする。違憲審査を除く司法権の大半は司法省、つまり政府に帰属している。

外務省

主体的に良好な国際環境の整備を図ることで、共和国の国益を維持、発展させることを任務とする。外交政策、外交使節、条約等の国際法規の締結運用、外国政府との交渉、在留邦人の保護および広報活動など国の対外関係事務全般を担当している。

国防省

他国による侵略やテロの脅威から国家と国民を防衛する為、国軍である国家人民軍を統制する事を任務とする。地上軍・防空軍・国境軍の三軍の指揮、需品管理、士官の養成、有事における関連機関との調整、広報等を担当している。

国家保衛省

情報機関として諜報、工作、政府への助言を行っている。事実上の政治警察としても機能している。職員は軍隊式(国家人民軍)の階級を持ち、法律上の地位も軍人である。軽武装政策を維持する中で、インテリジェンス機能は安全保障と国益確保の根幹を成す重要分野と見なされており、他省庁と一線を隔した影響力を持つ。

経済

国際関係

概ね国際協調路線。
過去には非民主的国家とは国交を開設しない方針を採っていたが、現在は過度な人権侵害等が指摘されるような状況でない限り、如何なるイデオロギーや経済体制の国家とも平等外交を行うことを是としている。

純粋社会主義が国の基軸思想となってからは、世界革命論に類する社会主義・共産主義の世界規模での推進には否定的な立場にあり、社会主義を標榜する国家に対して警戒感を表す事も多い。

以下はヴェールヌイと正式に国交を結んでいる国
※937年11月以降・締結順

国名備考(世論など)
ヘルトジブリール社会主義共和国理性的な社会主義国として信頼しており、長きに渡り友好関係を維持している。勤勉で優れた国民性からなる高い国力は羨望の的。
サンシャ独立国(中の人が恩義を感じているとかいないとか)
ロシジュア帝聖平和ドミニウム(設定/ビジュアルが良い、かわいい)
レゴリス帝国世界に冠たる大帝国。海外に疎いヴェールヌイ人は、大国といえばレゴリスしか知らない。
神聖ガトーヴィチ帝国同系民族として似たところも多く親近感がある一方、その民族に纏る両国関係史には闇も多い。近くて遠い兄弟国だ。
カルセドニー社会主義共和国国際外交上、多くの進歩的な役割を果たしているようだ。
ロムレー湖畔共和国点在する湖と緑の調和が美しい世界有数の観光立国として人気が高い。直接の交流は少ないが、政治的にも好ましく見ている。

軍事

軽武装政策

自給経済の発展及び社会福祉重点主義に付随して、軽武装を方針として掲げており、政治的目的の達成や強制外交の為の軍事力整備を否定する立場にある。
政治的にも軍隊の地位は低く、国防大臣は主要閣僚の中でも比較的小職と見なされる傾向がある。
外国から直接侵略を受けた場合に、独力で防衛することが難しい事を踏まえ、交戦相手国の戦力ではなく経済拠点への反撃に注力して長期的な損害を与え、自国の敗戦が確定的になった場合は、国内の鉱山や港湾を自発的に破壊する焦土作戦も辞さない姿勢を鮮明にしており、この戦略そのものを抑止力としている。

国家人民軍

社会

社会保障・国民生活

教育

全ての国民が6歳から一般教養学校に7年間、中等教養学校に3年間通う。
その後、職業訓練校と高等教養学校に分かれる。
職業訓練校に進んだ場合は、そのまま職場への配置を受けるが、本人の能力や希望により大学へ行くこともある。
高等教養学校へ進んだ場合はその殆どが大学へ進学する。
法律で定められた義務教育期間は10年間であり、中等教養学校卒業後に職場配置を希望することもできる。(選択肢は通常よりも限られる)

義務教育期間を過ぎた者も含め、全ての教育費は無償となっている。
商業訓練校からそのまま職場配置を受ける場合と、大学や専門へ進む場合との年代層別の世帯収入差は、国による経済活動調整の対象であり、大学生や専門学生を擁する世帯には一定額の手当が支給される。

文化