カルーガ条約調印式

カルーガ包括的国家連携協力機構条約（カルーガ条約）

前文
締結国は、
平和を愛するすべての国が平和と民主主義を防衛するための努力の結集を可能にする集団安全保障体制を樹立する願望を確認し、同時に、鎖国主義の繁茂により停滞した国際情勢を考慮し、締結国がこれらの情勢の下にその安全の擁護及び、フリューゲルにおける平和の維持のため、必要な措置を執らなければならないことを確信し、フリューゲル国際連合憲章の目的及び原則に導かれて、国家の独立及び主権の尊重並びに内政不干渉の原則に従い、友好、協力の一層の強化と増進のために、包括的な相互援助に関するこの条約を締結することに決定し、よってその全権委員を次の通り任命した。

トータエ社会主義人民共和国　外務大臣
ジョーセフ・カリヌニコフ

ノエシタ社会主義共和国連邦　第一党書記長
ヨシフ・ノエシタ・シュターリン

ルクスマグナ共和合衆皇国　外務大臣兼皇国外交全権代理人
ベルガーナ・フラウンフェルト　

これらの全権委員は、その全権委任状を示しそれが妥当であると認められた後、次の諸条を協定した。

第一条
締約国は、国際連合憲章に従い、その国際関係において武力による威嚇又は武力の行使を慎み、かつ、その国際紛争を平和的手段によって国際の平和及び安全を危うくしないように解決することを約束する。
第二条
締約国は、国際の平和及び安全を確保することを目的とするすべての国際行動に、真正な協力の精神をもって参加する用意があることを宣言し、かつ、これらの目的を実現するためにその全力を尽す。
第三条
締約国は、一以上の締結国に対する武力攻撃の危険が生じたといずれかの締約国が認めたときには、その共同防衛を確保し、かつ、平和と安全を維持するために、直ちに相互に協議する。
また、締結国内での反政府武装や怪獣の出現が発生した場合、締結国は他の締結国により軍事的に支援されなければならない。
第四条　一項
一以上の締結国に対するいずれかの国若しくは国家群からの宣戦布告の場合には、締約国は、国際の平和及び安全の回復及び維持のためにとるべき共同の措置について直ちに協議しなければならない。
第四条　二項
また、一以上の締約国に対するいずれかの国若しくは国家群からの武力攻撃の場合には、各締約国は、個別の又は集団的な自衛権の行使として、このような攻撃を受けた一以上の締結国に対し、その必要と認めるすべての手段により、即時の援助を与えなければならない。
締結国に対しての武力攻撃を行った国家及び国家群あるいは締結国に対する宣戦布告を行なった宣戦布告の当事国及び国家群に対して締結国は国際慣習法に則った戦争行為の間軍事的・経済的攻撃行為を行うことが出来る。
第五条
フリューゲル国際連合憲章第31条に基づき、安全保障理事会は、第四条に基いて執られる措置について通告を受けるものとする。これらの措置は、安全保障理事会が、国際の平和及び安全の回復及び維持のために必要な措置を執った場合、又は戦争行為が終了した場合にはすみやかに終止されなければならない。
また、すべての締結国は、いずれかの締結国に対する過去の武力攻撃を理由に当該国に対して先制攻撃を行なってはならない。
第六条
締結国は正当性なき戦争を仕掛けてはいけない。締結国が先制的自衛権を行使する場合、その16期以上前に機構理事会に対し通告しなければならない。また、締結国による先制的な攻撃であっても、本条約の理念に反さない事由であった場合、各締結国は理事会の承認の下必要な手段をとらなければいけない。
第七条
締約国は、共同して定めた原則に基づいて行動する機構司令部を創設することに合意した。この司令部には、締約国間の協定によって締約国の軍隊の一部が配置される。締約国は、また、その国民の平和的労働を保護し、その国境及び領域の不可侵を保障し、かつ、可能な侵略に対する防衛を確保するために、その防衛能力の強化に必要な他の合意による措置を執るものとする。
第八条
締約国は、この条約の目的に反する目的をもついずれの連合若しくは同盟にも参加せず、また、そのようないかなる協定も締結しないことを約束する。締約国は、現行国際条約に基づく締約国の義務が、この条約の規定に反していないことを宣言する。
第九条
締約国は、締約国がその独立及び主権の相互尊重並びに内政不干渉の原則に従い、締約国間の経済的及び文化的関係の発展及び強化のために、友好と協力の精神で行動することを宣言する。
第十条
締結国は、締結国間における貿易を優遇し、他国との通商レートよりも高いレートでの貿易を行わない。特に言及がない場合1135年12月20日時点のWTCOレートに準じて貿易を行うものとする。
但し、当事者となる加盟国間の合意があれば、この限りではない。
第十一条
締結国はこの条約に規定する締約国間の協議の実施、及びこの条約の実施に関連して生ずる諸問題の検討のために、機構理事会を設置する。この理事会はカルーガ条約機構の最高機関であり、各締結国の全権委員によって構成される。
理事会は締結国の要請に基づいて開会する。理事会における議決は全締結国の三分の二をもって可決とする。
第十二条
締結国は機構理事会に条約の改定を発議することができる。改定は全ての締結国の賛成をもって可決とする。
第十三条
この条約は、この条約に参加することによって締結国との友好関係を深め、共に平和と民主主義を防衛することを表明するすべての国に対して開かれる。
この加入は、全ての締約国の同意があったときは、加入書がトータエ社会主義人民共和国政府に寄託された後に、効力を生ずる。
第十四条
条約の理念や規定に違反し、締結国としての義務を履行しない締結国は、締結国としての権利を理事会の決定によって停止される。これは対象となる締結国以外の賛成で決定とする。
締結国は脱退日の2年前までに脱退を理事会に通知することにより、機構から脱退することができる。脱退日までは締結国としての義務を遂行しなければならない。　
第十五条
この条約は、批准されなければならない。批准書は、トータエ社会主義人民共和政府に寄託されなければならない。

1135年12月20日にカルーガで、ともに正文であるノエシタ語、トータエ語、及びロシア語により本書一通を作成した。この条約の認証謄本はトータエ社会主義人民共和国によって他のすべての締約国に送達される。
以上の証拠として、全権委員は、この条約に署名調印した。